予備校選びが合格のカギ！

私立大学の文系学部では「英語+国語+選択科目1科目」が主流である。英語以外の外国語としてドイツ語・フランス語などが選択可能な場合もある。私立大学文系の選択科目は日本史・世界史・地理・政治・経済・数学などから1科目選択するケースが多い。 特に日本史・世界史は、ほとんど全ての私立大学の文系学部で選択可能である。地理・政治経済・数学が選択できるかどうかは、個々の大学・学部による。数学が選択可能な場合、出題範囲は最も広くとも「数学I・A・II・B」という高2までに履修する範囲で、本格的な微分積分を除かれている。中には「数学I・A」（高1までの範囲）で受験できる場合もある。この「数学I・A・II・B」を「文系数学」と呼ぶこともある。これらの他、哲学科などがある私立大学では倫理が選択できたり、現代社会を政治経済の代わり、ないしは政治経済と共に選択科目として認めている場合もある。 国語の範囲は、現代文のみ、もしくは現代文と古文の場合がほとんどであるが、学部や大学の方針によって漢文が加わることもある。難関大学ではこれら3科目の融合問題を課すこともある。また、上記の他に選択科目として小論文（作文）がある大学も存在しており、慶應義塾大学のように、商学部A方式を除く全ての文系学部で国語の代わりに小論文が必須であるような例もある。 科目選択としては、1990年代以降、2科目入試が可能なケースも増えている。多くの場合、「英語+国語」であるが、指定された3科目を受験してもっとも良かった上位2科目で合否を判定する大学やあらかじめ指定した科目を1.5倍にして合否判定する大学もある。 理系 私立大学の理系学部では「英語+数学+理科1科目」が主流である。ただ、早稲田大学や慶應義塾大学の理系学部では「英語+数学+理科2科目（物理と化学が多いが、生物が選択可能な場合もある）」が課される。私立大学の理系学部で課される数学は、本格的な微分積分、行列、楕円等を含む「数学I・A・II・B・III・C」までの高校数学の全範囲が課されることが多いが、「数学I・A・II・B」までしか課さないところもある。 選択科目は、物理または化学から1科目選択の場合が圧倒的に多いが、生命科学・医学関連の学部・学科などでは生物も選択可能である場合がほとんどである。また、ごく稀に地学を選択科目に認めている大学もある。 一部の私立大学理系学部では、専攻の有無に関わらず、選択科目に生物を加えたり、更には、理科を国語（現代文のみ）で代替可能にする大学も出てきている。 特殊な例 特殊な例としては慶應義塾大学総合政策学部および環境情報学部で実施されている「英語または数学または英語および数学＋小論文」という入試がある。この入試では「英語+小論文」、「数学＋小論文」、「英語+数学+小論文」のいずれかを選択できる。また関西大学文学部で採用されている「漢英入試」（漢文+英語）という入試制度や東洋大学経営学部会計ファイナンス学科で採用されている「簿記利用入試」（英語か国語のどちらか点数の高かった方と商業高等学校で学習する商業簿記の2科目）といったものも存在している。 更に上記の枠に収まらないものとして、アメリカの大学入試であるSATを模した独自の入試を行う国際基督教大学や、聖心女子大学の「プレゼンテーション入試」、共立女子大学の「EQIQ（エクイック）入試」（「EQ＝情動能力」+「IQ＝知的能力」：「EQIQ＝総合人間力」）などの例がある。 また、欧米の学校制度を踏まえた、FX 2回入学卒業が可能なセメスター制を採用する大学が近年増えており、4月入学以外に、10月入学も可能となる大学が出てきている。そのため、秋期入学者用の入試（「9月入試」などと呼ばれる）を行う大学も増えつつある。日本の大学では1994年に東洋大学工学部が初めて導入した後、地方の大学で採用する例はあったが導入する大学は外為 していなかった。しかし2005年9月に早稲田大学商学部が導入したことで、他大学への更なる波及も予想される。 　短期大学・高等専門学校や専修学校専門課程(専門学校)の卒業者及び卒業見込み者、4年制大学2年次修了者などを対象とした「編入学」試験を行う大学も多い。これは主に、大学3年次に入学する者を選抜する試験である（編入学年次を2年次とするところや、文系学部や医学部等においては受験資格を大卒・大卒見込みとする場合もある）。 　編入学試験の試験科目は、語学・専門科目・面接という場合が多いが、理系学部では、さらに理数系科目が追加される場合がある。試験は各大学・学部の独自作成問題による。また、工学部等の特定学部では、高等専門学校等の同一専攻の卒業見込み者を対象に推薦編入学制度を持つ場合も多い。私立大学が系列や提携の短期大学・短期大学部に対して推薦編入学枠を用意している場合もある。 　選考実施の時期は　夏季〜9月にかけて行われる場合や年度末の2〜3月にかけて行われる場合が多い。編入学定員を設けて行う場合の多くは前者であり、後者の場合は欠員補充の意味合いが強い。しかし、12月に実施されるケースもあり、選考時期として特に統一された時期は無く、各大学・学部の自主性に委ねられている。 高等学校の時期における日経225 が大学受験科目の学習に偏重し、それ以外の教育が顧みられなくなる問題点がある。この問題は、新制高等学校・新制大学発足以来今日に至るまでしばしば提示されてきたが、抜本的対策はなされていない。また、中学受験や高校受験とも共通する問題だが、特に高等学校が義務教育ではないこと、かつ大学受験者（特に「一流大学」受験者）の多い高等学校が「一流高校」とされることが多くそれ以外の高等学校に比べて教育問題・青少年問題が顕在化しにくい場であったことなどから、この問題の深刻さにもかかわらず顕在化しにくく問題提起されにくかった。 受験科目以外の科目の学習がおろそかになること。特に、音楽・美術・家庭科など、多くの受験生にとって受験科目とならない科目で、かつ理数系科目以外・大学教養課程以降学ぶ必要のない科目・単位認定が容易な科目にその傾向が強い。 むしろ、簿記・会計やプログラミング・IT知識、PC・オフィスツール、英会話、コミュニケーションスキル・ディスカッションなど、ビジネスに結びつく教育を行うべきだという議論もある[要出典]。 「目標偏差値の高い大学や、入学試験問題が難しい（標準的な学力では合格点を取り難い）大学」が無条件に「一流大学」さらには「本来進学すべき大学」とされること。大学の授業は私語が絶えない。（2007年05月21日読売新聞大阪版）「一流大学」よりハードな「専門学校」の方が、入学後の教育内容が充実している場合は多い。（大原簿記学校やHALなど）また、万人にとって「一流大学」とされる大学での教育が最良とも限らない。にも拘らず学習のモチベーションを高める手段として大学受験が利用され、よってこの問題は軽視されがちである。 在校中・大学在学中・大学卒業後の生活に関わる教育が軽視されがちであること（性教育・悪徳商法対策教育・進学先での地域の生活の特徴・大学生活に関する予備知識など）。大学受験準備期間の教育機関は「勉学の場」であり、生活のために必要な教育はそれ以外の場で学ぶべきものか、あるいはこれらの知識は中学校以前ですでに学んでいるべきもので、高等学校等の大学受験準備期間で学ぶべきではない（性教育や生活知識に関する教育を高等学校等で行うのは場違いとするものも多い）ものとされることが多いこと。 修学旅行・学園祭等の教育効果を軽視し、実施しないか簡略化する傾向が強いこと[要出典]。 受験で精力を使い、入学後勉強しない。（いわゆる燃えつき症候群になってしまう）