予備校選びが合格のカギ！

2003年1月25日、駿台予備学校は同校の提供する合格判定サービス「インターネット選太君」が第三者によって成績データを取得できる状態であった事を公表、同サービスを停止した。同サービスはクライアントソフトがサーバ上の成績データをFTPプロトコルで取得する仕様だが、各高校の利用するパスワードは共通であり、またサーバ側にもクライアントによってアクセス範囲を制限する機構が無かった。この影響で駿台に自己採点データを提出した受験者の個人情報（カナ、高校名、クラス名、出席番号など）と全科目の自己採点結果19万7,000人分が流出したとされる。 日本経済が飛躍的に成長を遂げたのは昭和30年代〜40年代（1955年から1973年まで）の18年間である。また、昭和前期の日中戦争の前後から連合国軍によって近海の制海権が握られ、連合国軍の1国であるアメリカ軍による大都市圏への空襲が盛んになる1945年前後まで、軍需に支えられた統制経済下にあるとはいえ、経済成長率自体は高度経済成長期に匹敵するため、この時期も一種の「高度経済成長」であると皮肉交じりに唱える経済史学者もいる。 経済学的には、戦争などによる資本ストックの大量の減少は貯蓄率一定の場合、その後の国民所得（フロー）の高成長をもたらすことがソロー・モデルによって予測される。 第二次世界大戦における敗戦による荒廃や混乱も1950年代の朝鮮戦争特需により1955年ごろには日本経済は戦前の水準に復興し、更なる高度成長が始まった。エネルギーは石炭から石油に変わり、太平洋沿岸にはコンビナートが立ち並んだ。財閥系企業が立ち直ったのもこのころだと言われる。 この経済成長の要因は良質で安い住宅ローン 、余剰農業労働力の活用、高い貯蓄率（投資の源泉）、高率の民間投資、輸出に有利な円安相場（固定制）、消費意欲の拡大、安価な石油、安定した投資資金を融通する間接金融の護送船団方式、管理されたケインズ経済政策としての所得倍増計画、政府の設備投資促進策による工業用地などの造成や戦中の軍需生産のために発達した技術力が挙げられる。 1960年代には東京オリンピックの開催やベトナム戦争、1970年に開催された大阪万博などによる特需があり、1968年には国民総生産（GNP）が資本主義国家の中で第2位に達した。この経済成長は世界的に見ても稀な例であり、終戦直後の復興から続く一連の経済成長は「東洋の奇跡」と言われた。この驚異的な経済成長への憧憬や敬意から日本を手本とする国まで現れた（マレーシアにおけるルックイースト政策）。現在では「昭和（戦後）」の代名詞としてこの頃の映像資料が使われる事が多い。 この時代、テレビ・洗濯機・冷蔵庫の3種類の家電製品は三種の神器と呼ばれ、急速に家庭に普及していった。これら家庭製品の普及は生活時間の配分にも大きな影響を与え、女性の社会進出を少しずつ促すことになった。この当時の風潮としては「大きいことは良いことだ」が流行語となり、「巨人・大鵬・卵焼き」に象徴される。「東洋の奇跡」と言う言葉が使われ始めた頃は日本人独特の「勤勉」「個より集団を重んじる（＝和の文化）」等が要因として挙げられた時期もあった。 こうした経済成長の影でCFD や福祉支出は低水準にとどまり、また環境破壊が起こり「水俣病」や「イタイイタイ病」、「四日市ぜんそく」といった公害病の発生、大量生産の裏返しとしてのゴミ問題などの公害の問題が高度経済成長期後半になると深刻化した。 これは国民が環境よりも経済成長を優先した結果であると言える。また、都市への人口集中による過密問題の発生と地方からの人口流出による過疎問題が発生した。高度経済成長時代も後半はその政策の見直しを迫られ、公害対策基本法の制定や『日本列島改造論』の提唱につながることになる。 1971年のニクソン・ショックによる実質的な円の切り上げは国際収支の過度な黒字を修正して経済の安定に寄与した。1973年の第四次中東戦争をきっかけに原油価格が上昇し、オイルショックに陥ったことで戦後初めて実質マイナス成長を経験し高度経済成長時代は終焉し、その後は安定成長期（1973年〜バブル崩壊の1991年まで）へと移行した。 高度経済成長時代の終焉は第二次ベビーブームの終焉ももたらし、1975年以降日本は少子化の道を歩むこととなった[1]。M&A 崩壊以後も趨勢として実質経済成長は続いており、右肩上がりの時代が終わったわけではない[2]。なお、まれにバブル景気崩壊までを戦後の右肩上がりの時代として「高度経済成長」と括る場合があるがあまり一般的ではない。 代々木ゼミナール（よよぎゼミナール）は、東京都渋谷区代々木を本拠に全国に28校舎（うち美術専門校3校舎）を持つ予備校である。経営母体は学校法人高宮学園。 略称は代ゼミまたは消費者金融 ゼミ。2008年現在のキャッチコピーは「ハッピーエンドの主演はあなたです。」 校是は「日日是決戦（ひびこれけっせん）」。これは、「日日是好日」（にちにちこれこうじつ）との古典的言葉を下敷きにしたもの。校是として「親身の指導」もある。 文京予備校を母体に高宮行男（元、陸軍砲兵大佐）が開校した不二学院を前身とし、1959年4月30日に代々木ゼミナールに改称された。この名称は、不二学院の隣に1937年創立の老舗予備校「代々木学院」が存在したことから、この代々木学院の生徒を吸収する意図で命名したものであるといわれる[1]。 スカラシップ制度や現代国語の人気講師により、老舗の駿台の生徒を数多く吸収し躍進する。1980年代には駿台予備学校・河合塾と並んで三大予備校（SKY）の一つに数えられる様になる。 早くから有名講師を多数擁したことから「講師の代ゼミ」の異名を持ち、また大検対策講座や帰国子女対象の講座など大学受験予備校として多種多様な需要に早くから応えている。 衛星回線を介して、本部校における一部の授業や、スタジオ収録の講座の配信を行っている。詳しくはサテラインの項を参照。 旺文社の『ラジオ講座』や東京出版の『大学への数学』で活躍していた人材（西尾孝、山本矩一郎、安田亨など）を多く登用した時期があり、早くからマルチメディア戦略を用いていた。 校名は代々木ゼミナール○○校であり、実質的には一体運営である。代ゼミが関東以外へ進出する際、代ゼミの名称だと地元予備校の反対が大きいため東朋ゼミナールなどの名称で開設申請を都道府県知事に出す。しかし開校時には代ゼミ○○校となり、地元予備校界との軋轢が大きくなることとなった。 株式会社三鳩社 高宮一族の同族会社。社長高宮行男以下、その夫人の高宮清子や代々木ゼミナール副理事長だった竹村保昭（行男の実弟）などが役員を務め、「代ゼミ＝高宮学園の管財会社」[3]と評される。代々木ゼミナールの校舎が建っている土地建物の登記記録に頻繁に登場する会社だが、学校法人の土地建物は自己所有が原則なので違法性が指摘されている[3]。学校法人が廃校となった場合、経営者はその土地建物を勝手に処分できず、最終的には国庫に移管されてしまうため、そうした万が一の事態に備えた財産保全会社ではないかと考える向きもある[3]。